転職のやり方完全ガイド｜何から始める？6ステップで準備から退職まで解説【2026年】

転職のやり方は、いきなり求人へ応募するのではなく、「転職理由の整理→条件設定→求人探し→応募・面接→内定比較→退職・入社」の順番で進めるのが基本です。特に在職中は、退職を先に決めず、内定と労働条件を確認してから退職手続きへ進むと失敗を減らせます。

結論｜転職のやり方は6ステップで進めれば迷いにくい

2026年6月の有効求人倍率は1.18倍、新規求人倍率は2.16倍、正社員有効求人倍率は1.00倍でした。求人そのものは一定数ありますが、正社員では求職者1人に対して求人がおおむね1件という水準です。応募数だけを増やすより、自分の経験と企業が求める条件を合わせることが重要です。

2026年の転職市場を確認

総務省統計局によると、2026年6月の完全失業率は2.5％で前月と同率でした。就業者数は6,890万人で前年同月より17万人増加しています。

厚生労働省の一般職業紹介状況では、2026年6月の新規求人は前年同月比3.1％増でした。サービス業、製造業、宿泊・飲食サービス業では増加した一方、情報通信業、卸売・小売業、教育・学習支援業では減少しています。転職市場は全職種が一律に好調なのではなく、業界によって差があります。

転職するなら年収アップは狙える？

転職すれば必ず年収が上がるわけではありません。ただし、厚生労働省の2025年上半期雇用動向調査では、転職入職者の39.4％が前職より賃金増、31.5％が賃金減、25.5％が変わらないという結果でした。さらに26.7％は1割以上賃金が増えています。

年代別に賃金が増えた割合を見ると、20～24歳は55.5％、25～29歳は45.9％、30～34歳は47.0％、35～39歳は43.2％、40～44歳は47.7％、45～49歳は41.1％でした。20代だけでなく、30代・40代でも転職による賃金増加は十分に見られます。

ただし、年収アップだけで会社を選ぶのはおすすめできません。固定残業代、賞与の算定方法、転勤の可能性、休日数、役職、仕事内容などを含めて比較する必要があります。

転職のやり方｜6ステップで進める

ステップ1｜転職したい理由を整理する

最初にやることは求人検索ではありません。「なぜ今の会社を辞めたいのか」「転職によって何を変えたいのか」を整理します。

例えば、「給料が低い」という理由だけでは求人を選びにくいため、「年収を50万円以上上げたい」「評価制度が明確な会社へ移りたい」のように具体化します。

転職理由と希望条件を、次の3段階に分けると求人選びが楽になります。

• 絶対に譲れない条件
• できれば満たしたい条件
• なくても問題ない条件

やりたい仕事自体が決まっていない場合は、先に転職したいけどやりたいことがない人向けの適職の探し方を整理しておくとよいでしょう。

ステップ2｜職歴・経験・実績を棚卸しする

次に、これまで担当した仕事を書き出します。重要なのは、単なる仕事内容ではなく「何を担当し、どのような成果を出したか」です。

営業職なら売上、達成率、担当社数、前年比など、管理職なら人数、改善率、離職率、利益など、数字にできる実績は具体的に記載します。

特別な成果が思い浮かばない場合でも、業務改善、後輩指導、顧客対応、トラブル解決、作業時間短縮などは十分な経験になります。

ステップ3｜履歴書・職務経歴書を準備する

履歴書と職務経歴書は、求人へ応募する前に基本形を作っておきましょう。ただし、すべての企業へ同じ志望動機を送るのは避けます。

職務経歴書では「自分ができること」と「応募企業が求めること」の接点を明確にすることが重要です。

ステップ4｜求人を探して応募する

求人探しには、転職エージェント、求人検索サービス、企業の採用ページ、公共職業安定所など複数の方法があります。

1つの経路だけを使う必要はありません。求人検索サービスで相場を確認しながら、転職エージェントから一般には公開されていない求人を含む提案を受けるなど、複数経路を併用すると比較しやすくなります。

転職活動全体の進め方は、転職方法の完全ガイド｜2026年最新の転職活動の進め方・やり方を6ステップで徹底解説も参考にしてください。

ステップ5｜面接を受けて内定条件を比較する

面接では、志望動機だけでなく「これまで何をしてきたか」「入社後に何ができるか」を説明できるように準備します。

内定が出ても、すぐに承諾する必要はありません。給与、賞与、勤務時間、休日、勤務地、転勤、仕事内容、試用期間などを確認します。

2024年4月からは労働条件明示のルールが変更され、労働契約締結時などに「就業場所・業務の変更の範囲」を明示することが必要になっています。有期契約では更新上限などについても明示事項が追加されています。

ステップ6｜退職・引き継ぎ・入社準備をする

在職中に転職活動をしている場合は、原則として内定条件を確認してから退職手続きへ進みます。退職日は就業規則や雇用契約を確認し、上司や人事と調整してください。

引き継ぎは、担当業務、進行中案件、取引先、連絡先、注意点、保存場所などを文書化するとスムーズです。具体的な進め方は転職時の引き継ぎのやり方完全ガイド【2026年最新】5ステップと引き継ぎ書の作り方で詳しく解説しています。

退職した労働者が使用期間、業務の種類、地位、賃金、退職理由などについて証明書を求めた場合、使用者には遅滞なく交付する義務があります。必要な場合は退職証明書を会社へ請求できます。

転職するメリット

年収アップを狙える

経験や専門性を評価してくれる会社へ移れば、年収が上がる可能性があります。実際に2025年上半期の転職入職者では、賃金増加者が減少者を7.9ポイント上回っています。

仕事内容や働き方を変えられる

転職では、給与だけでなく仕事内容、勤務時間、休日、勤務地、在宅勤務の有無、キャリア形成などを変えられる可能性があります。

キャリアを再設計できる

今の会社で昇進や職種変更が難しい場合でも、転職によって経験を生かせる別のポジションへ移れることがあります。

中長期の方向性から考えたい人は、転職のキャリアプラン完全ガイド｜作り方・面接例・市場動向も確認してみてください。

転職するデメリット・注意点

年収が下がる場合もある

2025年上半期の転職入職者では31.5％が前職より賃金減となっています。「転職すれば年収が上がる」と決めつけるのは危険です。

職場環境は入社するまで完全には分からない

求人票や面接だけでは、上司との相性、部署内の雰囲気、実際の残業量などを完全に把握することは困難です。

面接では「配属部署の人数」「入社後の具体的な業務」「評価方法」「繁忙期」「異動の可能性」などを確認しておきましょう。

退職後に活動すると収入が途切れる可能性がある

内定前に退職すると、転職活動が長引いたときに貯蓄を取り崩す可能性があります。そのため、特別な事情がなければ在職中に転職活動を始める方法が安全です。

転職の成功例・失敗例から分かること

成功しやすいパターン

成功しやすいのは、「転職目的が明確」「経験を具体的に説明できる」「複数企業を比較している」というケースです。

特に年収交渉では、「今より高い給料が欲しい」だけではなく、自分の経験・実績・担当範囲を客観的に説明できることが重要です。

失敗しやすいパターン

一方、「とにかく今の会社を辞めたい」という状態で転職先を決めると、仕事内容や労働条件の確認が不十分になりやすくなります。

給与額だけを見て転職したものの、固定残業代を含んでいた、転勤範囲が広かった、想定していた仕事と違ったというミスマッチを防ぐためにも、内定時の条件確認は欠かせません。

転職がおすすめな人

• 現在の会社では希望する職種や経験を積めない人
• 市場価値に対して給与が低いと感じている人
• 将来のキャリアが見えなくなっている人
• 仕事内容や働き方を変えたい人
• 経験を生かして条件アップを狙いたい人

今すぐ転職しないほうがよい人

• 転職理由が整理できていない人
• 次の会社へ求める条件が決まっていない人
• 一時的な人間関係だけを理由に衝動的に退職しようとしている人
• 生活費の余裕がなく、内定前に退職しようとしている人
• 現職で希望する異動や待遇改善が可能な人

転職すること自体を目的にする必要はありません。現職に残るほうが有利なら、転職活動を通じて自分の市場価値だけ確認する方法もあります。

転職成功率を上げる7つのコツ

1．退職する前に転職活動を始める

収入を維持した状態で活動できるため、条件を妥協しにくくなります。

2．希望条件に優先順位をつける

年収、仕事内容、休日、勤務地、残業、福利厚生などをすべて満たす求人だけを探すと選択肢が狭くなります。

3．応募企業ごとに職務経歴書を調整する

同じ経歴でも、営業職を募集する会社と管理職を募集する会社では強調する実績が異なります。

4．複数社へ並行して応募する

1社ずつ結果を待つより、複数社を並行して進めるほうが条件を比較しやすくなります。

5．内定条件を書面で確認する

基本給だけでなく、固定残業代、賞与、手当、勤務地、業務内容、試用期間、休日、転勤範囲などを確認してください。2024年4月以降は、求人時や労働契約締結時に業務・就業場所の変更範囲などについて明示ルールが拡充されています。

6．転職サービスを併用する

自分だけで探す求人と、転職支援サービスから提案される求人を比較すると選択肢を増やせます。

7．内定が出るまで退職を急がない

転職活動は想定より長引くことがあります。「辞めれば本気になれる」と考えるより、生活基盤を維持しながら進めるほうが条件面で冷静に判断しやすくなります。

より具体的なスケジュールは、転職のやり方は「6ステップの逆算スケジュール」で進めれば失敗しないでも確認できます。

退職前に知っておきたい雇用保険の変更点

2025年4月1日以降に自己都合で退職した場合、基本手当の給付制限期間は原則2か月から1か月へ短縮されています。ただし、一定期間内に自己都合離職を繰り返している場合などは扱いが異なるため、実際の受給条件は公共職業安定所で確認してください。

また、一定の教育訓練を受ける場合には給付制限が解除され、基本手当を受給できる制度も2025年4月から導入されています。

早期に再就職した場合には、要件を満たすことで再就職手当の対象になることがあります。基本手当の所定給付日数を3分の2以上残して再就職した場合は70％、3分の1以上残した場合は60％に相当する額が支給される仕組みです。

おすすめの転職エージェント・サービス

ユメキャリの転職支援

自分だけで求人を探すのが難しい場合は、転職支援サービスを利用する方法があります。求人を選ぶ際は、紹介された会社へすぐ応募するのではなく、自分の希望条件と合っているかを確認してから判断しましょう。

転職支援サービスは担当者との相性もあるため、1つだけに依存せず、自分で求人を探す方法と併用するのがおすすめです。

転職のやり方に関するよくある質問

転職したいと思ったら最初に何をすればいい？

最初に「なぜ転職したいのか」を整理してください。そのうえで年収、仕事内容、勤務地、休日など、次の会社に求める条件へ優先順位をつけます。求人探しはその後です。

転職活動は仕事を辞めてから始めるべき？

特別な事情がなければ、在職中に始める方法がおすすめです。収入を維持しながら活動できるため、焦って転職先を決めるリスクを下げられます。

転職では何社くらい応募すればいい？

適切な応募数は職種、経験、希望条件によって異なります。応募数そのものを目標にせず、条件に合う企業へ複数社並行して応募し、選考結果を見ながら調整する方法が現実的です。

30代からでも転職できる？

可能です。厚生労働省の2025年上半期調査では、転職後に賃金が増加した割合は30～34歳で47.0％、35～39歳で43.2％でした。30代では、これまでの経験を応募先でどう生かせるかを説明することが重要です。

40代からでも転職できる？

可能ですが、経験や専門性との適合がより重要になります。同調査では転職後に賃金が増えた割合は40～44歳で47.7％、45～49歳で41.1％でした。年齢だけで判断せず、自分の経験に需要がある求人を選ぶことが大切です。

転職すると年収は上がる？

必ず上がるわけではありません。2025年上半期では転職者の39.4％が賃金増、31.5％が賃金減でした。年収だけでなく、仕事内容や勤務条件も含めて判断してください。

内定をもらったら何を確認すればいい？

基本給、賞与、固定残業代、手当、勤務時間、休日、勤務地、仕事内容、試用期間、転勤・異動の範囲などを確認します。口頭説明だけで判断せず、労働条件が記載された書面を確認しましょう。

自己都合退職すると失業給付はすぐにもらえる？

2025年4月1日以降の自己都合退職では、7日間の待期に加え、原則1か月の給付制限があります。ただし、離職理由や過去の離職状況、教育訓練の受講などによって扱いが変わるため、個別の受給開始日は公共職業安定所で確認してください。

まとめ｜転職のやり方で最も重要なのは「辞める前の準備」

転職のやり方で重要なのは、求人へ大量応募することではありません。「転職理由を整理する」「経験を棚卸しする」「希望条件を決める」「複数企業を比較する」という準備が転職先選びの精度を左右します。

2026年6月の正社員有効求人倍率は1.00倍であり、求人が極端に少ない状況ではありませんが、希望する会社へ誰でも簡単に入れる市場でもありません。自分の経験と求人企業のニーズを合わせることが重要です。

まずは職歴と希望条件を紙やメモに書き出し、「絶対に譲れない条件」を3つ決めてみてください。そのうえで求人を確認すると、転職活動を具体的に始められます。