在宅ワーク転職は未経験でも可能？おすすめ職種7選・年収・完全在宅求人の探し方を解説【2026年版】

在宅ワークができる会社へ転職するなら、職種選びだけでなく「完全在宅か、一部在宅か」「正社員か、業務委託か」の確認が重要です。

国土交通省の令和7年度調査では、雇用型就業者の直近1年間のテレワーク実施率は16.8％でした。

「未経験でも在宅ワークに転職できる？」「完全在宅の正社員求人はどう探す？」「在宅勤務にすると年収は下がる？」と気になる人も多いでしょう。

この記事では、2026年11月3日時点の求人情報や公的統計をもとに、在宅ワークへ転職しやすい職種7選、年収、求人の探し方、転職成功のコツを詳しく解説します。

【結論】在宅ワークへの転職は可能？おすすめ職種と求人選びのポイント

在宅勤務ができる会社へ転職したい人は、最初に希望する雇用形態と出社頻度を明確にしましょう。

勤務地を限定しない働き方ができるかどうかは、企業や求人によって異なります。

特に未経験から在宅ワークを目指す場合は、勤務形態だけでなく、研修制度や将来のキャリア形成まで比較することが大切です。

在宅ワーク転職の基本情報｜平均年収・求人倍率・市場動向

在宅ワークへの転職を考える際は、全国の転職市場とテレワークの実施状況を分けて理解することが大切です。

比較項目	数値・内容
全国の有効求人倍率	1.19倍（2026年9月・季節調整値）
正社員有効求人倍率	1.01倍（2026年9月・季節調整値）
民間給与の平均	487万円（2025年・1年を通じて勤務した給与所得者）
正社員・正職員の平均給与	559万円（2025年）
直近1年間のテレワーク実施率	16.8％（令和7年度調査・雇用型就業者）
テレワーク経験者の割合	25.2％（令和7年度調査・雇用型就業者）
おすすめの探し方	職種・雇用形態・出社頻度で絞り込む
求人選びの重要度	在宅勤務の適用条件と労働条件を優先して確認

出典：厚生労働省「一般職業紹介状況」、国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」、国土交通省「令和7年度テレワーク人口実態調査」。

表中の求人倍率と平均給与は、日本全体の労働市場に関する参考値です。在宅ワークに限定した求人倍率や平均年収ではありません。

また、テレワーク実施率には一部在宅なども含まれるため、完全在宅で働ける人の割合を示すものではない点にも注意しましょう。

在宅ワークへ転職しやすいおすすめ職種7選

在宅勤務が可能な仕事には、パソコンと通信環境を利用して業務を進められる職種が多くあります。

ただし、同じ職種でも企業によって在宅勤務の範囲は異なります。

おすすめ職種	生かせる経験・スキル	求人選びのポイント
一般事務・営業事務	事務処理、表計算、メール対応	書類処理や電話対応による出社の有無
カスタマーサポート	接客、販売、顧客対応	勤務シフトや研修期間
営業・インサイドセールス	営業、提案、交渉	顧客訪問や会議の頻度
情報技術エンジニア	開発、運用、問題解決	必要な技術と育成体制
ウェブデザイナー・制作担当	デザイン、画像制作、サイト制作	作品集と実務経験の条件
ウェブマーケティング・広告運用	集客、広告運用、アクセス分析	実績や分析能力の評価
経理・人事・採用担当	経理、採用、バックオフィス	機密情報管理と出社条件

1．一般事務・営業事務

書類作成、データ入力、受発注処理、問い合わせ対応などを担当する仕事です。

業務が電子化されている企業では、在宅勤務の対象になる場合があります。

事務経験や基本的なパソコン操作の経験を生かしやすい一方、電話対応や紙の書類処理などで出社が必要な求人もあります。

未経験から応募する際は、表計算ソフトの操作、メール対応、正確な事務処理などを具体的にアピールしましょう。

2．カスタマーサポート

顧客からの問い合わせに電話、メール、チャットなどで対応する仕事です。

接客業や販売職で培った説明力、傾聴力、顧客対応力を生かせる可能性があります。

ただし、在宅でも勤務時間が固定される場合があり、顧客対応中は自由に作業を中断できるわけではありません。

勤務シフトや研修期間中の出社条件も確認しましょう。

3．営業・インサイドセールス

顧客への提案、商談、見込み客への連絡などを担当する職種です。

オンライン商談を活用する企業では、在宅勤務と組み合わせられる場合があります。

営業経験者は、売上実績、担当顧客数、提案内容、目標達成に向けた行動を整理しておくと、応募先に強みを伝えやすくなります。

なお、オンライン営業を中心とする仕事でも、顧客訪問や社内会議への出社が必要なことがあります。

4．情報技術エンジニア

システム開発、運用、保守、設計などを行う技術職です。

業務環境が整っている企業では、遠隔地から開発業務を進められる場合があります。

経験者は、担当工程、使用技術、開発実績、問題解決の経験を具体的に示しましょう。

未経験者は、研修制度や育成体制が整った求人も検討することが重要です。

完全在宅という条件だけを優先せず、技術を習得できる環境かどうかも比較してください。

5．ウェブデザイナー・制作担当

企業サイトの制作、画像作成、画面設計、広告素材の制作などを担当します。

制作物によって能力を示しやすい職種のため、応募時には作品集を用意すると効果的です。

未経験から目指す場合は、デザインの基礎、制作ソフトの操作、依頼内容を理解する力を身につける必要があります。

6．ウェブマーケティング・広告運用

広告運用、検索流入の改善、アクセス分析、集客施策の企画などに携わる仕事です。

広告運用や自社サイトの改善経験があれば、施策の目的、実施内容、成果を整理して伝えましょう。

未経験者の場合も、個人で運営したサイトや制作物などがあれば、学習内容や改善の過程を説明する材料になります。

7．経理・人事・採用担当

経理処理、給与関連業務、応募者との連絡、オンライン面接の日程調整などを行う仕事です。

専門知識や実務経験を求められる求人もありますが、これまでのバックオフィス経験を生かせる可能性があります。

一方、機密情報の管理や社内手続きの都合により、出社を求める企業もあります。

情報管理のルールと在宅勤務制度を確認してください。

完全在宅と一部在宅はどう違う？求人票で確認したい条件

在宅ワーク転職で特に注意したいのが、求人に書かれた勤務形態と実際の働き方の違いです。

勤務形態	特徴	確認ポイント
完全在宅	原則として自宅などから働く形態	研修・会議・顧客訪問などの出社義務
一部在宅	在宅勤務とオフィス勤務を併用	在宅可能日数・曜日・出社場所
在宅勤務相談可	企業の判断や個別事情によって利用条件が変わる場合がある	入社直後から使えるか、承認条件は何か
在宅勤務制度あり	企業内に制度が設けられている	応募職種や配属部署も対象になるか

「リモートワーク可」と書かれていても、完全在宅とは限りません。

採用担当者に具体的な勤務条件を確認しましょう。

完全在宅求人を見極めるための質問

• 入社後、研修のために出社する必要はありますか。
• 定期的な出社日や全社会議はありますか。
• 自宅から勤務できる地域に制限はありますか。
• 在宅勤務の利用に上司の承認は必要ですか。
• 在宅勤務制度が変更された場合、出社義務はどうなりますか。
• パソコンや通信費、在宅勤務に必要な設備の費用は誰が負担しますか。

これらを面接や内定後の条件確認で質問することで、入社後の認識の違いを減らしやすくなります。

在宅ワーク転職の求人はどれくらいある？主要サービスを比較

2026年11月3日時点で、主要転職サービスには在宅勤務やテレワークに関連する求人が掲載されています。

転職サービス	掲載・検索条件	表示求人件数
ディーオーディーエー	求人掲載内容に「在宅勤務」を含む検索	109,012件
マイナビ転職	テレワーク・リモートワーク特集	7,546件
エン転職	在宅勤務・リモートワーク可能求人	4,371件

出典：ディーオーディーエーの求人検索、マイナビ転職の特集ページ、エン転職の求人特集。いずれも2026年11月3日時点の表示件数です。

検索方法や掲載条件はサービスごとに異なります。

また、完全在宅だけでなく一部在宅の求人なども含まれるため、件数の大小だけで転職サービスの優劣を判断することはできません。

求人検索では、雇用形態、仕事内容、希望年収、出社頻度などの条件を組み合わせて比較するとよいでしょう。

在宅ワーク転職の年収はいくら？年代別の給与と考え方

在宅勤務に変わることで年収が必ず上がる、あるいは下がるというわけではありません。

給与は職種、経験、役職、企業の賃金制度などによって異なります。

年代別の平均年収

ディーオーディーエー「平均年収ランキング2025年」では、正社員の平均年収が次のように示されています。

年代	平均年収
全年代	429万円
20代	365万円
30代	454万円
40代	517万円
50代以上	601万円

出典：ディーオーディーエー「平均年収ランキング2025年」。在宅勤務者に限定した数値ではなく、同調査の対象となった正社員の平均年収です。

年代別の平均年収は、転職活動で希望給与を考えるための参考になります。

ただし、実際の提示年収は応募先の業務内容や経験によって異なるため、平均値だけで判断しないことが重要です。

年収を維持しながら在宅勤務へ転職するには

給与を重視する場合は、現在の経験を生かせる職種や業界から探すことが基本です。

たとえば、営業経験者ならオンライン商談を中心とした営業職、経理経験者なら在宅勤務制度のある経理職というように、職務内容を大きく変えずに勤務形態を変更する方法があります。

未経験の職種へ転職する場合は、これまでの給与水準を維持できるとは限りません。

希望年収だけでなく、研修制度、昇給制度、評価基準も比較しましょう。

通勤費だけでなく生活全体の費用を考える

在宅勤務では、通勤に使っていた時間を別の活動に充てられる可能性があります。

一方で、自宅の電気代や通信費、作業環境の整備費用などが発生する場合もあります。

転職先を比較する際は、額面年収だけでなく、在宅勤務手当の有無、通信設備の貸与、通勤費、残業時間なども含めて検討するとよいでしょう。

在宅ワーク転職で知っておきたい制度と雇用形態の違い

正社員と業務委託では契約の仕組みが異なる

在宅で働く方法には、企業に雇用される働き方と、個人事業主などとして業務を受注する働き方があります。

比較項目	正社員などの雇用契約	業務委託
契約関係	会社と労働契約を締結	業務の発注者と委託契約を締結
報酬	給与として支払われる	契約に基づく報酬
勤務時間	労働契約や就業規則などによる	契約内容や業務の実態による
社会保険	加入条件を満たす場合、勤務先を通じて加入	原則として自ら必要な手続きを行う
有給休暇	法定要件を満たす労働者に付与	雇用契約と同じ法定制度は原則として適用されない
契約前の注意点	労働条件と在宅勤務制度	報酬条件、業務範囲、納期、契約終了条件

なお、契約書の名称が業務委託でも、実際の働き方によっては労働者に該当する場合があります。

生活の安定性や福利厚生を重視する人は、在宅で働けるという理由だけで業務委託を選ばず、契約条件を慎重に比較してください。

労働条件明示ルールにも注目

労働条件の明示では、雇入れ直後の就業場所だけでなく、将来的な変更の範囲も重要です。

在宅勤務を前提に転職する場合は、自宅が就業場所としてどう扱われるのか、会社の方針変更によって出社を求められる可能性があるのかを確認しましょう。

育児と仕事を両立したい人は企業の支援制度を確認

育児や家庭生活と仕事を両立するためには、在宅勤務制度だけでなく、勤務時間の柔軟性や休暇制度も重要です。

企業によって提供する支援措置は異なるため、在宅勤務の利用条件、短時間勤務との併用、勤務時間の調整方法を確認しましょう。

在宅勤務であっても、就業中に育児や介護のため自由に離席できるとは限りません。

仕事と家庭生活を無理なく両立できる体制を整えることが大切です。

在宅ワーク転職に必要なスキルと資格

在宅ワーク全体に共通する必須資格はありません。応募条件は職種や企業によって異なります。

基本的なパソコン操作と情報共有能力

文書作成、表計算、メール対応、オンライン会議などは、在宅勤務で活用する機会のある基本的な業務能力です。

また、相手が目の前にいない環境では、業務の進捗や困っていることを正確に伝える力が求められます。

自己管理能力と時間管理

在宅勤務では、周囲の状況を見ながら仕事を進める機会が少なくなる場合があります。

作業の優先順位を決め、期限を守り、必要に応じて相談する習慣を身につけておくと役立ちます。

職種に応じた専門スキル

エンジニアには開発や運用の知識、経理には会計実務、デザイナーには制作能力など、それぞれの職種に応じたスキルが必要です。

資格取得だけを目的にせず、応募先の仕事内容に関連する知識や実務能力を優先して身につけましょう。

在宅ワーク転職のメリット5つ

1．通勤の負担を減らせる

自宅で勤務する日は、通勤に伴う移動時間や身体的な負担を減らせます。

空いた時間を休息、家事、学習などに活用できる可能性があります。

2．仕事と私生活の調整がしやすくなる

通勤時間が減ることで、家事や育児などの予定を組みやすくなる場合があります。

ただし、勤務中の自由度は職種や労働条件によって異なります。

3．居住地域にとらわれず求人を探せる

勤務地の制約が少ない求人なら、自宅から通勤しにくい地域の企業も応募先として検討できます。

ただし、居住地を制限する企業もあるため、応募条件の確認が必要です。

4．自分に合った作業環境を整えやすい

勤務先の規則が認める範囲で、机や椅子、照明などを調整できる場合があります。

集中しやすい環境づくりにつながる可能性があります。

5．職種の選択肢を広げられる

在宅勤務制度のある企業まで検索対象を広げれば、これまで通勤距離を理由に応募できなかった仕事も候補になります。

在宅ワーク転職のデメリットと注意点

1．完全在宅の条件にこだわると応募先が限定される

完全在宅に加えて、希望年収、未経験歓迎、正社員など複数の条件を重ねると、応募できる求人が限られる場合があります。

譲れない条件と調整できる条件を整理し、一部在宅も含めて比較するとよいでしょう。

2．コミュニケーションに時間がかかる場合がある

遠隔地で働く環境では、相談や確認を文章やオンライン会議で行います。

相手の状況が分かりにくく、回答を待つ時間が発生する場合があります。

定期的な面談や業務連絡の仕組みが整っている企業を選ぶことが重要です。

3．自宅で仕事と生活を切り替える必要がある

自宅に仕事をする場所があると、勤務終了後も業務が気になったり、逆に集中しにくくなったりすることがあります。

作業場所を決める、勤務時間を守る、休憩を取るなどの工夫が必要です。

4．評価制度が分かりにくい企業もある

仕事の過程が見えにくい環境では、成果や貢献度の評価方法が重要になります。

採用面接では、目標設定や評価面談の進め方、昇進の判断基準を確認しましょう。

5．入社後に勤務条件が変わる可能性がある

採用時には在宅勤務が認められていても、配属部署や会社の制度変更によって勤務条件が変わることがあります。

制度の適用対象と変更条件を労働条件通知書などで確認することが大切です。

在宅ワーク転職の成功例と失敗例から考える注意点

在宅ワークへの転職では、通勤負担の軽減や働き方の柔軟性を期待する一方、コミュニケーションや勤務条件に関する問題にも注意が必要です。

ここでは、在宅勤務を選ぶ際によく問題となる状況を、判断の参考になるケースとして整理します。以下は特定の転職者への取材による体験談ではありません。

成功につながりやすい例：経験を生かして勤務形態を変える

営業経験のある人が、これまでの提案力や顧客対応力を生かせるオンライン営業職へ転職するケースです。

職種を変えずに勤務形態を変更できれば、専門性を維持しながら通勤負担を減らせる可能性があります。

成功につながりやすい例：在宅勤務の運用実態を確認する

求人票の表記だけで判断せず、面接で出社頻度、研修期間、必要な設備、評価制度を確認するケースです。

実際の働き方を具体的に理解したうえで転職先を選ぶことで、入社後のミスマッチを減らしやすくなります。

失敗につながりやすい例：完全在宅という言葉だけで応募する

完全在宅という条件を重視しすぎて、仕事内容や給与、研修制度を十分に比較しないケースです。

入社後に希望していた仕事と異なると感じたり、キャリア形成に不安を抱えたりする可能性があります。

失敗につながりやすい例：業務委託を正社員と同じ条件で考える

在宅勤務という共通点だけで仕事を選び、契約形態や社会保険、報酬の支払条件を十分に確認しないケースです。

雇用契約と業務委託では適用される制度が異なるため、働き方だけでなく生活面への影響も含めて比較しましょう。

在宅ワークへの転職がおすすめな人・向いていない人

在宅ワークへの転職がおすすめな人

• 通勤時間を減らして生活時間を確保したい人
• 自宅に仕事へ集中できる環境がある人
• 文章やオンライン会議による情報共有が得意な人
• 業務の優先順位を自分で判断できる人
• 現在の職種や専門スキルを生かして働きたい人
• 育児や介護などと仕事の両立を考えている人

在宅ワークが向いていない可能性のある人

• 対面での相談や協力を重視する人
• 自宅では仕事と休息を切り替えにくい人
• 業務上の問題をその場で質問できる環境を好む人
• 自宅に仕事専用の空間を確保しにくい人
• 入社直後から対面で多くの指導を受けたい人

完全在宅が合わないと感じる場合でも、在宅勤務そのものを諦める必要はありません。

出社と在宅勤務を組み合わせる働き方も候補になります。

働き方全体を見直したい人は、転職でワークライフバランスを重視する人の失敗しない求人選びと成功法も参考にしてください。

未経験から在宅ワークへ転職するための5ステップ

ステップ1．希望する雇用形態を決める

まずは正社員として働きたいのか、契約社員やパートも検討するのか、業務委託で仕事を受注したいのかを整理します。

安定した雇用を希望するなら、求人検索の段階で雇用形態を絞り込みましょう。

ステップ2．完全在宅と一部在宅の優先順位を決める

毎日の出社を避けたいのか、通勤回数を減らせればよいのかによって、適した求人は異なります。

完全在宅が必須でなければ、一部在宅も候補に入れることで比較対象を広げられます。

ステップ3．現在の経験を棚卸しする

職種未経験でも、これまでの仕事で身につけた能力を別の職種で生かせる場合があります。

接客経験なら顧客対応力、営業経験なら提案力、事務経験なら正確な情報処理能力というように、転職先で役立つ経験を整理しましょう。

ステップ4．応募する職種に必要なスキルを学ぶ

求人の応募条件を確認し、不足している能力を補います。

事務職なら表計算や文書作成、制作職なら作品集の作成、技術職なら基礎的な技術の習得など、目標とする仕事に合わせて準備しましょう。

ステップ5．面接で在宅勤務の実態を確認する

面接では仕事内容だけでなく、入社後の研修方法、出社条件、業務連絡、勤務時間、評価制度について質問しましょう。

内定後は労働条件通知書などを確認し、説明された条件と認識に違いがない状態で入社を判断することが大切です。

在宅ワーク転職を成功させる応募書類・面接のコツ

職務経歴書では遠隔でも成果を出せる能力を示す

在宅勤務に適した人材であることを伝えるには、自己管理能力や情報共有能力を具体的な経験と結びつけることが重要です。

例えば、複数の業務を期限内に処理した経験、離れた拠点の担当者と連携した経験、課題を発見して改善した経験などを整理するとよいでしょう。

志望動機を「在宅で働きたい」だけにしない

在宅勤務を希望する理由だけでは、企業が求める職務能力とのつながりが伝わりにくくなります。

応募職種でどのような貢献ができるかを先に示し、そのうえで在宅勤務という働き方を希望する理由を説明しましょう。

転職活動の条件を優先順位で整理する

希望条件を次のように分類すると、求人を比較しやすくなります。

優先度	条件の例
必須条件	正社員、希望する仕事内容、必要な年収水準
重要条件	在宅勤務の頻度、勤務時間、残業条件
調整可能な条件	入社直後の出社研修、出社曜日、福利厚生の一部

完全在宅を最優先にする場合は、その条件を必須として扱って構いません。

ただし、応募先の選択肢にどのような影響があるかを理解しておきましょう。

在宅ワーク転職におすすめの転職サイト・サービス

在宅勤務の求人を探すには、総合型の転職サイト、在宅ワーク向けの仕事探しサービス、専門職向けの転職支援を目的に応じて使い分ける方法があります。

1．ママワークス｜在宅でできる仕事を探したい人向け

ママワークスは、在宅で働ける仕事を探す際の候補となるサービスです。

育児や家事と両立できる働き方を探したい人だけでなく、自宅で働ける仕事を希望する人も、仕事内容や募集条件を比較する際の選択肢にできます。

ただし、在宅で働ける求人がすべて正社員とは限りません。

応募時には雇用契約か業務委託か、勤務時間、報酬体系などを必ず確認しましょう。

ママワークスの仕事情報を見る

2．ディーオーディーエー｜幅広い職種から在宅勤務求人を探す

ディーオーディーエーでは、在宅勤務に関するキーワードを含む求人を検索できます。

さまざまな職種を比較しながら応募先を検討したい人にとって、求人を探すための候補になります。

「在宅勤務」という言葉を含むだけの求人もあるため、募集要項の勤務場所や在宅勤務条件まで確認する必要があります。

在宅勤務に関する求人を探す

3．マイナビ転職｜テレワーク関連の求人を比較する

マイナビ転職には、テレワークやリモートワークに関する求人特集があります。

正社員求人を中心に探したい人や、職種と勤務形態を比較したい人は、募集内容を確認してみましょう。

マイナビ転職のテレワーク関連求人を見る

4．エン転職｜在宅勤務に対応した求人を探す

エン転職でも、在宅勤務やリモートワークに関連する求人を探せます。

企業ごとの仕事内容、雇用形態、勤務条件を比較することで、自分に合った応募先を検討できます。

エン転職の在宅勤務関連求人を見る

5．明光キャリアパートナーズエンジニア転職｜技術職への転職を考えている人向け

エンジニアとして働きたい人は、技術職向けの転職支援サービスも選択肢になります。

現在のスキルや開発経験を整理し、希望する仕事内容と在宅勤務条件を合わせて相談するとよいでしょう。

ただし、エンジニア向け転職支援サービスであっても、紹介される求人が完全在宅とは限りません。

勤務場所を重視する場合は、具体的な条件を伝えることが必要です。

明光キャリアパートナーズエンジニア転職の詳細を見る

転職エージェントと求人サイトはどちらを使うべき？

在宅勤務の求人を探す場合、求人サイトは自分で多くの募集内容を比較したい人に向いています。

一方、転職エージェントは応募条件やキャリアの方向性について相談したい場合の候補になります。

転職エージェントを利用する際は、在宅勤務の希望条件を具体的に伝え、実際の出社頻度や配属先の勤務制度について質問しましょう。

転職エージェントと公共職業安定所の使い分けについては、転職エージェントとハローワークはどっち？違い・併用法を解説も参考にしてください。

技術職への転職を考える人は、ワークポートの評判は悪い？口コミで分かる注意点を徹底解説も併せて確認すると、転職支援サービスの選び方を整理しやすくなります。

在宅ワーク転職でよくある質問

在宅ワークは未経験でも正社員に転職できますか？

未経験から応募できる求人も選択肢になります。ただし、完全在宅と正社員の両方を希望する場合は、応募条件をよく確認する必要があります。これまでの経験を生かせる仕事や、一部在宅の求人まで広げて検討する方法もあります。

完全在宅勤務なら一度も会社へ行かなくてよいですか？

必ずしもそうではありません。研修、会議、顧客対応などで出社を求められる求人もあります。求人票の表記だけでなく、採用担当者に具体的な出社条件を確認しましょう。

在宅ワークに転職すると年収は下がりますか？

年収の変化は職種や企業、これまでの経験によって異なります。同じ職種で経験を生かす転職と、未経験職種へ移る転職では条件が異なる可能性があります。応募先の提示年収と昇給・評価制度を比較してください。

在宅ワークへ転職するために資格は必要ですか？

すべての在宅ワークに共通して必要な資格はありません。専門職では資格や実務経験が応募条件になる場合があります。まずは目指す職種を決め、求人に記載された必須条件を確認しましょう。

在宅ワークの求人はどこで探すのがおすすめですか？

正社員としての転職を希望する場合は、総合型転職サイトや転職エージェントを活用する方法があります。在宅で働ける仕事を幅広く探したい場合は、ママワークスなども候補になります。雇用形態と仕事内容を基準に比較しましょう。

地方在住でも都市部の企業へ転職できますか？

居住地を限定しない在宅勤務求人であれば、遠方の企業も応募先として検討できます。ただし、企業によっては居住地域の制限や定期出社の条件を設けているため、応募前に確認してください。

在宅勤務と業務委託は同じ意味ですか？

異なります。在宅勤務は仕事をする場所に関する働き方であり、業務委託は契約形態です。正社員でも在宅勤務は可能ですし、業務委託でも出社が必要な場合があります。契約内容を分けて確認することが重要です。

子育て中でも在宅ワークへ転職できますか？

子育てと仕事を両立するための選択肢になります。ただし、在宅勤務中も担当業務や勤務時間に応じた対応が必要です。勤務時間の柔軟性、休暇制度、急な家庭事情への対応なども確認しましょう。

在宅ワーク転職で面接官に確認すべきことは何ですか？

入社直後の研修、出社頻度、勤務時間、業務連絡の方法、評価制度、在宅勤務に必要な設備の費用負担などが重要です。口頭で説明された条件は、内定後の書面でも確認しましょう。

在宅ワークへの転職活動はいつ始めるのがよいですか？

希望条件に合う求人を見つけたときに応募できるよう、早めに職務経歴書や応募書類を準備しておくとよいでしょう。特定の時期だけに絞らず、求人内容を継続して確認する方法もあります。

まとめ｜在宅ワーク転職は仕事内容・雇用形態・出社条件の比較が重要

在宅ワークへの転職では、「自宅で働けること」だけでなく、仕事内容、給与、雇用形態、出社頻度、評価制度を総合的に比較することが重要です。

国土交通省の令和7年度調査では、雇用型就業者の直近1年間のテレワーク実施率は16.8％で、前年度から1.2ポイント増加しています。ただし、この数値は完全在宅求人の割合を意味するものではありません。

未経験者は現在の経験を生かせる職種から探し、完全在宅に限定せず一部在宅も比較することで、自分に合う仕事を検討しやすくなります。

まずは希望条件を整理し、実際の求人を見ながら、長く働ける環境かどうかを確認しましょう。