うつ病でも転職できる？成功のための全手順と支援制度・面接対策を徹底解説

うつ病を抱えながら転職を考えている方にとって、「いつ動くべきか」「何から始めればいいか」「病歴はバレるのか」といった不安は尽きません。本記事では、うつ病経験者の転職活動を成功に導くための具体的なステップ、活用すべき支援制度、面接での伝え方まで網羅的に解説します。

【結論】うつ病でも転職はできる――ただし「焦らないこと」が最重要

結論から言えば、うつ病を経験した方でも転職は十分に可能です。厚生労働省の調査によると、精神障害者の就職件数は年々増加しており、障害者雇用枠・一般枠の両方で活躍している方は数多くいます。ただし、うつ病の回復が不十分なまま転職活動に踏み切ると、症状の再発リスクが高まり、結果として「転職うつ」という二次的な問題を引き起こす可能性があります。まずは主治医と相談し、十分な休養と治療を経てから動き出すことが、転職成功の大前提です。

本記事では、うつ病を抱える方の転職活動における判断基準、具体的な進め方、経済的な支援制度、年代別のアドバイス、面接でのスクリプト例まで、実用的な情報を余すところなくお伝えします。

うつ病と転職に関する基本情報

うつ病を抱えた転職活動の全体像――知っておくべき4つの検索意図

「転職 うつ」と検索する方の状況は実に多様です。大きく分けると、以下の4つのパターンが混在しています。

第一に、「現在うつ病で、今の会社を辞めて転職したい」というケース。職場の人間関係やストレスがうつ病の原因となっており、環境を変えることで回復を目指したいという意図です。第二に、「転職した後にうつ病を発症してしまった」というケース。いわゆる「転職うつ」「転職後うつ」と呼ばれる状態で、新しい職場への適応障害として発症するパターンです。第三に、「うつ病の休職歴やブランク期間が転職先にバレるのではないか」という不安。源泉徴収票や住民税の記録から過去の休職が発覚するのではないかと心配する方が多くいます。第四に、「転職活動そのものがつらくて精神的に追い詰められている」という就活うつの状態です。

本記事ではこの4つすべてに対応した情報を体系的にまとめています。ご自身の状況に合ったセクションを重点的にお読みください。

「まだ辞めないで」――転職前に確認すべき5つの判断基準

うつ病の症状がある状態で「すぐに転職しよう」と考えるのは危険です。うつ病の特性として、認知の歪み（すべてが最悪に思える思考パターン）が判断力を鈍らせるため、回復前の重大な意思決定は後悔につながりやすいのです。以下の5つの基準をチェックし、「今動くべきか」を冷静に判断しましょう。

基準①：主治医から「就労可能」の判断が出ているか

最も重要な基準です。通院中の方は必ず主治医に転職活動の意思を伝え、医学的な観点から就労可能かどうかの判断を仰いでください。服薬の内容や量が安定していない段階、あるいは睡眠や食欲に大きな問題がある段階では、まず治療に専念することが優先です。主治医の許可なく転職活動を始めると、面接のストレスで症状が悪化するリスクがあります。

基準②：生活リズムが安定しているか

毎朝決まった時間に起床し、日中に活動して夜に眠れる――この基本的な生活リズムが崩れている場合、転職活動どころか新しい職場での勤務継続も難しくなります。リワークプログラムや就労移行支援事業所では、まず生活リズムの立て直しからスタートするのが一般的です。朝起きて通勤できる体力と気力が戻っているかどうかが、転職活動開始の重要なサインです。

基準③：「逃げの転職」か「前向きな転職」か見極める

「この会社が嫌だ」「上司が嫌だ」という感情だけで転職を決めると、次の職場でも同じパターンを繰り返す可能性があります。もちろん、パワハラや極度の長時間労働が原因であれば環境を変えることが最善策ですが、その場合でもまずは休職制度を利用して心身を回復させてから判断しましょう。うつ病のときは「今すぐここから逃げ出したい」という衝動が強くなりますが、その状態で下した判断は冷静なものとは限りません。

基準④：経済的な準備ができているか

転職活動には時間がかかります。特にうつ病を抱えている場合、一般的な転職活動よりも長期化することを想定しておくべきです。傷病手当金（最長1年6か月、給与の約3分の2を支給）や失業手当（雇用保険）、自立支援医療制度（医療費の自己負担が1割に軽減）など、使える経済支援をすべて把握し、「収入がない期間」を乗り越える計画を立ててから動き出しましょう。

基準⑤：相談できる人がいるか

うつ病の転職活動を一人で進めることは強くおすすめしません。主治医、家族やパートナー、ハローワークの専門窓口、就労移行支援の支援員、転職エージェントなど、少なくとも2〜3人の相談相手を確保してから転職活動に臨みましょう。産業医がいる職場であれば、退職前に産業医への相談も有効です。一人で判断すると視野が狭くなり、結果として不利な条件での転職を受け入れてしまうことがあります。

転職そのものに不安を感じている方は、転職が不安で動けないあなたへ｜7つの原因と「怖い」を解消する具体的対処法【2026年最新】も併せてご覧ください。不安の正体を整理するだけで、一歩踏み出しやすくなります。

うつ病経験者の転職活動――3つのルートと特徴

うつ病を経験した方が転職する場合、大きく3つのルートがあります。それぞれのメリット・デメリットを理解し、自分に合った方法を選ぶことが転職成功の鍵です。

ルート①：一般枠で転職する

うつ病の病歴を開示せず、一般の転職市場で就職活動を行う方法です。メリットとしては、求人数が圧倒的に多いこと、給与水準が障害者雇用枠と比較して高い傾向にあること、キャリアアップの可能性が広いことが挙げられます。一方で、合理的配慮（通院のための休暇、業務量の調整など）を得にくい、病歴を隠すことによる精神的な負担がある、という点がデメリットです。症状がほぼ寛解しており、フルタイム勤務に耐えられる体力がある方に向いています。

ルート②：障害者雇用枠で転職する

精神障害者保健福祉手帳（障害者手帳）を取得し、障害者雇用枠の求人に応募する方法です。手帳の取得には初診日から6か月以上が経過していることが条件となります。メリットは、職場での合理的配慮が法的に保障されること、フレックスやリモートワークなど柔軟な働き方が認められやすいこと、企業側にも障害者雇用の法定雇用率達成というインセンティブがあるため採用意欲が高いことです。デメリットとしては、一般枠と比較して給与が低くなりがちなこと、職種の選択肢がやや限られることが挙げられます。

ルート③：就労移行支援事業所を経由する

LITALICOワークス、ココルポート、キズキビジネスカレッジ、atGPジョブトレなどの就労移行支援事業所に通所し、就職に向けたトレーニングを受けてから転職する方法です。利用期間は最長2年間で、自己負担は前年の収入によりますが多くの方が無料で利用できます。ビジネススキルの再習得、生活リズムの立て直し、自己分析、面接対策、職場実習などを段階的に行えるため、ブランク期間が長い方や再発が不安な方に特に適しています。就労移行支援事業所からの就職後は定着支援（最大3年間）も受けられるため、職場定着率が高いことも大きなメリットです。

転職活動の実践ガイド――ステップ別に解説

ステップ1：自己分析で「再発リスク」を把握する

通常の転職活動における自己分析とは異なり、うつ病経験者の自己分析では「何が自分のストレス要因（トリガー）になるか」を徹底的に洗い出すことが重要です。前の職場でうつ病を発症した原因は何だったのか――長時間労働、パワハラ、人間関係の閉塞感、評価制度への不満、仕事内容と適性のミスマッチなど、具体的に書き出してみてください。この作業は主治医やカウンセラーと一緒に行うのが理想的です。ストレス要因が明確になれば、次の職場選びで同じ轍を踏むリスクを大幅に減らせます。

ステップ2：職場選びの基準を明確にする

うつ病経験者にとって、年収や知名度よりも重視すべき職場選びの基準があります。自分のペースで仕事ができる環境かどうか（納期のプレッシャーが過度でないか）、フレックスタイムやリモートワークなど柔軟な働き方が可能か、通院のための休暇を取りやすい雰囲気か、人間関係が良好か（離職率が一つの指標になります）、残業時間の実態はどうか――これらを求人票だけで判断せず、面接時に具体的に質問することが大切です。口コミサイトの情報も参考にはなりますが、ネガティブな口コミに引きずられすぎないよう注意しましょう。

ステップ3：履歴書・職務経歴書でブランク期間を説明する

うつ病による休職や退職でブランク期間がある場合、履歴書にどう記載するかは多くの方が悩むポイントです。結論から言えば、「一身上の都合により退職」と書くのが一般的であり、うつ病の病歴を履歴書に記載する法的義務はありません。一般枠で応募する場合、ブランク期間について聞かれたら「体調を崩して療養しておりました。現在は完全に回復し、主治医からも就労の許可を得ています」と簡潔に説明すれば十分です。障害者雇用枠の場合は、病歴をオープンにしたうえで、現在の体調と配慮してほしい事項を具体的に伝えます。

ステップ4：面接での伝え方――具体的なスクリプト例

面接で「前職の退職理由」を聞かれた際の回答例をご紹介します。一般枠の場合：「前職では業務量の増加に伴い体調を崩し、療養の期間をいただきました。その間に自分自身の働き方を見つめ直し、現在は体調も万全です。御社では○○の業務に携わりたいと考え、応募いたしました」。障害者雇用枠の場合：「○年前にうつ病と診断され、治療を続けてまいりました。現在は服薬を継続しながら安定した状態を維持しております。週1回の通院のため、○曜日の午前中にお休みをいただけると助かります。業務においては○○が得意で、御社の○○に貢献できると考えております」。いずれの場合も、「過去の病気の話」よりも「現在の安定した状態」と「将来への前向きな意欲」に重点を置いて話すことがポイントです。

「バレる？」――源泉徴収票・住民税・保険からの発覚リスクを正しく理解する

うつ病で休職や退職した経験が次の会社にバレるのではないか――これは「転職 うつ」で検索する方の非常に多い悩みです。結論として、うつ病そのものが直接バレるケースは限定的ですが、休職の事実が間接的に推測される可能性はゼロではありません。

まず源泉徴収票について。転職先に前職の源泉徴収票を提出する場合、記載されている年収が著しく低ければ「途中で何かあったのでは」と推測される可能性はあります。ただし、源泉徴収票に病名や休職の記載はありません。また、住民税についても同様で、前年の所得が低いと住民税の特別徴収額が低くなるため、経理担当者が気づく可能性は理論上あります。しかし、副業やその他の事情でも住民税は変動するため、それだけでうつ病と特定されることはまずありません。確定申告を自分で行う（普通徴収に切り替える）ことで、このリスクをさらに低減できます。

健康保険の履歴については、転職先の健康保険組合が前職の健康保険組合に問い合わせることは通常ありません。傷病手当金の受給履歴も、新しい会社に通知されることはありません。つまり、自分から申告しない限り、うつ病の病歴が転職先に「自動的にバレる」仕組みは基本的に存在しないということです。ただし、面接で直接聞かれた場合に虚偽の回答をすると、後々発覚した際に信頼関係が大きく損なわれる点には注意が必要です。

年代別アドバイス――20代・30代・40代で異なる戦略

20代：ポテンシャル採用を最大限に活かす

20代のうつ病経験者は、「若さ」という最大のアドバンテージを持っています。企業側もブランク期間に対して比較的寛容であり、第二新卒枠やポテンシャル採用で受け入れてもらえる可能性が高いです。一方で、社会人経験が浅い分、自己分析が不十分なまま「とにかく早く就職しなければ」と焦る傾向があります。就労移行支援事業所やハローワークの若者向け窓口（わかものハローワーク）を活用し、キャリアの方向性をしっかり定めてから行動に移すのが得策です。20代でうつ病を経験したことは、長いキャリアの中では必ず活きる経験になります。焦らず、自分のペースで進めてください。

30代：スキルと経験を武器にする

30代はある程度の職務経験とスキルがあるため、うつ病のブランク期間があっても「即戦力」として評価されるチャンスがあります。ただし、30代はライフイベント（結婚・出産・住宅購入など）と重なることも多く、経済的なプレッシャーから十分に回復しないまま転職してしまうリスクがあります。傷病手当金や自立支援医療などの経済支援制度をフル活用し、金銭面の不安を軽減したうえで、じっくりと自分に合った職場を探しましょう。転職エージェントの中には、うつ病経験者やメンタル不調経験者に理解のあるキャリアアドバイザーも増えています。転職エージェントは使うべきか？メリット・デメリットと判断基準を徹底解説で、自分に合ったエージェントの選び方を確認するのもおすすめです。

40代：慎重に、しかし諦めずに

40代のうつ病経験者の転職は、率直に言って20代・30代と比べるとハードルが上がります。しかし、不可能ではありません。40代は管理職経験や専門スキルが評価されるため、「この人でなければできない仕事」を明確にアピールできれば、ブランク期間があっても採用に至るケースは十分にあります。障害者雇用枠では40代以上の採用も活発で、経験豊富な人材として歓迎されることも多いです。ただし、年収ダウンを受け入れる覚悟は必要かもしれません。大切なのは「無理なく長く働ける環境」を見つけることです。短期間で再び体調を崩して退職を繰り返すよりも、たとえ年収が下がっても職場定着できることが、長期的なキャリアにとってはるかにプラスになります。

なお、転職活動の通過率について不安がある方は、転職の内定率は約4〜6％｜通過率を劇的に上げる7つの戦略と年代別の完全対策【2026年最新データ】もご参照ください。

活用すべき経済支援制度の一覧と手続きガイド

傷病手当金

健康保険に加入していた方がうつ病で連続4日以上休んだ場合、4日目から最長1年6か月にわたり、給与の約3分の2が支給されます。退職後も、退職日まで1年以上の健康保険加入期間があり、退職時に傷病手当金を受給中（または受給要件を満たしている）であれば、継続して受給可能です。申請は在職中に会社の人事部門を通じて行うのが一般的ですが、退職後は加入していた健康保険組合に直接申請します。主治医の意見書が必要なため、通院のたびに書類を準備してもらいましょう。

自立支援医療（精神通院医療）

うつ病の通院にかかる医療費の自己負担を、通常の3割から1割に軽減する制度です。申請はお住まいの市区町村の障害福祉課で行います。診断書と健康保険証があれば比較的スムーズに手続きできます。通院と服薬を続けている方は必ず申請すべき制度であり、月額の上限も設定されるため、経済的負担を大幅に減らせます。

障害年金

うつ病の症状が重く、日常生活や就労に著しい制限がある場合、障害年金を受給できる可能性があります。障害基礎年金（国民年金）と障害厚生年金（厚生年金）の2種類があり、初診日にどちらの年金に加入していたかで異なります。2級に認定された場合、障害基礎年金で年間約78万円が支給されます。ただし、認定基準は比較的厳しく、申請には主治医の診断書のほか、日常生活の困難さを具体的に記載した書類が必要です。社会保険労務士に相談して手続きを進める方も多くいます。

失業手当（雇用保険の基本手当）

退職後、ハローワークで求職の申し込みをすると失業手当を受給できます。うつ病が原因で退職した場合、「特定理由離職者」として認められれば、給付日数が優遇される場合があります。また、就労可能な状態でない場合は、受給期間の延長手続きをしておくことで、体調が回復してから失業手当を受け取ることも可能です。この延長手続きは退職後30日を過ぎてからの申請が必要なため、忘れずに行いましょう。

口コミ・体験談に見る「転職×うつ」のリアル

実際に「転職×うつ」を経験した方々の声を、SNSやQ&Aサイトから集めました。ポジティブな声もネガティブな声も、転職活動の参考にしてください。

前向きな体験談

SNS上では、うつ病からの復職・転職に成功した方の体験共有が数多く見られます。「うつ病で退職後、100社以上落ちたが諦めなかった」という体験談がnoteとXの連動投稿で話題となり、「泣きました」「自分も頑張ろうと思えた」という反響が相次ぎました。また、就労移行支援事業所（キズキビジネスカレッジなど）の利用者からは「就活戦略ゼミで志望動機が作れた」「生活リズムの立て直しから始められたのが大きかった」といった前向きな声が多く投稿されています。障害者雇用枠での転職に成功した方からは「配慮してもらえる環境で安心して働けている」「無理をしなくていいという安心感が、結果的にパフォーマンスを上げてくれた」という声もあります。

つらい現実を語る声

一方で、厳しい現実を語る声も少なくありません。「ベンチャーで営業トップだったが、大手に転職後、まったく通用せず年収ダウン。惨めさを感じてメンタルが崩壊し退職」という20代女性のリアルな発信が注目を集めました。また、「転職エージェントにうつ病の経歴を伝えたら、紹介できる求人が激減した」「面接で空白期間を聞かれるのが本当につらい」という声も根強くあります。Q&Aサイト（Yahoo!知恵袋など）では、「うつ病であることを隠して転職したが、入社後にバレないか毎日不安」「通院日の休みを取る理由をどう説明すればいいかわからない」という切実な相談が多数寄せられています。

参考作品の口コミ：『ツレがうつになりまして。』

うつ病への理解を深める作品として多くの方に支持されているのが、細川貂々著のコミックエッセイ『ツレがうつになりまして。』です。IT企業勤務の夫がうつ病を発症し、夫婦で闘病する日々を描いた本作は累計75万部超のベストセラーとなり、2011年には堺雅人・宮崎あおい主演で映画化もされました。「メンタルが落ちている時に見た。頑張りすぎなくてもいいんだと思えた」「うつ病の初学者向けとして最適」「『ガンバらないぞ！』という合言葉に救われた」など、現在もSNS上で継続的に共感の声が寄せられています。転職活動で心が疲れたときに手に取ると、肩の力が抜ける一冊です。

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こんな人にこそ読んでほしい

この記事は、以下のような状況にある方に特に役立つ内容となっています。

現在うつ病の治療中で、今の職場を離れたいと考えている方。休職中で、復職するか転職するか迷っている方。うつ病からの回復途中で、転職活動を始めるタイミングがわからない方。過去にうつ病を経験し、ブランク期間の説明に悩んでいる方。転職後に適応障害やうつ症状が出てしまい、どうすればいいかわからない方。障害者雇用枠と一般枠のどちらを選ぶべきか判断がつかない方。傷病手当金や自立支援医療などの制度を知らない、または手続き方法がわからない方。そして、転職活動のストレスで精神的に追い詰められている方。いずれの場合も、まずは「自分だけで抱え込まないこと」が最も重要なステップです。

うつ病経験者が転職で成功するための7つのメリット活用法

メリット①：支援機関の「無料サポート」を最大活用する

ハローワークの専門援助部門（障害者窓口）、就労移行支援事業所、地域障害者職業センターなど、うつ病経験者が無料で利用できる就労支援は驚くほど充実しています。特に就労移行支援事業所では、履歴書・職務経歴書の添削、模擬面接、企業実習、就職後の職場定着支援まで一貫したサポートを受けられます。これらを知らずに一人で転職活動を進めるのは、使えるリソースをみすみす手放すようなものです。

メリット②：障害者手帳で選択肢を広げる

精神障害者保健福祉手帳を取得すると、障害者雇用枠への応募が可能になるだけでなく、税金の控除（所得税・住民税の障害者控除）、公共交通機関の割引、NHK受信料の減免など、日常生活面での経済的メリットもあります。「手帳を取ることに抵抗がある」という方も多いですが、手帳の取得は任意であり、使いたい場面でだけ提示すればよいものです。一般枠で転職活動を行いつつ、障害者雇用枠にも同時に応募するという併用戦略も可能になります。

メリット③：合理的配慮で「働きやすさ」を確保する

障害者雇用枠で入社した場合、企業には合理的配慮を提供する義務があります。具体的には、通院のための定期的な休暇取得、業務量の調整、静かな作業環境の確保、上司との定期面談の設定、残業の制限、フレックスタイムの適用などです。この「合理的配慮」は法律で定められた正当な権利であり、遠慮する必要はまったくありません。入社前に、自分に必要な配慮事項をリストアップし、企業側と具体的にすり合わせておくことが重要です。

メリット④：転職エージェントの専門性を利用する

近年、障害者向け転職エージェント（atGPエージェント、dodaチャレンジ、マイナビパートナーズ紹介など）の質が向上しています。これらのエージェントはうつ病をはじめとする精神障害への理解が深く、企業との間に入って配慮事項の交渉を代行してくれます。一般の転職エージェントとの併用も可能なので、複数のチャネルを持っておくことで求人の幅が広がります。

メリット⑤：リワークプログラムで段階的に復帰する

リワーク（復職支援プログラム）は、精神科の医療機関やリワーク施設で実施されるプログラムで、休職からの復職・再就職を段階的にサポートします。認知行動療法やストレス対処スキルの習得、グループワーク、軽作業などを通じて、就労に必要な心身のコンディションを整えていきます。リワークを経た方は再発率が低いというデータもあり、「焦って転職する」よりも確実な方法です。

メリット⑥：自己理解の深さが「強み」になる

うつ病を経験し、回復のプロセスを歩んだ方は、自分のストレス耐性や限界点を深く理解しています。これは一般的な求職者にはない「自己理解の深さ」であり、正しく伝えれば面接でもプラスに働きます。「自分の限界を知っている人」は、無理をして倒れる前にSOSを出せる人でもあります。セルフマネジメント能力の高さとしてアピールすることが可能です。

メリット⑦：「転職成功」の定義を自分で決められる

うつ病を経験した後の転職において、「成功」は必ずしも年収アップやハイキャリアへの復帰ではありません。「毎日無理なく出勤できること」「週末に趣味を楽しめる余裕があること」「再発せずに1年以上働き続けられること」――これらも立派な転職成功です。自分にとっての「成功の定義」を、世間の基準ではなく自分自身で決められることは、うつ病を経験したからこそ得られる視点です。転職成功率のデータを知りたい方は転職の成功率は45.2%｜年代別データと成功率を上げる7つのコツ【2026年最新】も参考にしてみてください。

「転職後うつ」を防ぐ――新しい職場で気をつけるべきこと

転職に成功した後にも注意すべきポイントがあります。新しい環境に慣れようと過度に頑張りすぎることで、入社後3か月〜半年の間に「転職後うつ」を発症するケースは珍しくありません。特に、前職でうつ病を経験した方は再発リスクが高いため、以下の点を意識してください。

入社後しばらくは「70%の力で働く」ことを意識しましょう。最初から100%の力を出し続けると、ストレスが蓄積して数か月後に急激に落ち込む危険があります。生活リズムを崩さないこと、通院と服薬を自己判断で中断しないこと、「調子がいいから大丈夫」と過信しないことも重要です。セロトニンの分泌を安定させるためにも、規則正しい睡眠、適度な運動、朝日を浴びる習慣を維持してください。また、職場で信頼できる相談相手（上司、人事担当者、産業医など）を早めに見つけておくことが、問題が深刻化する前のセーフティネットになります。

関連情報・参考記事

転職活動全般に関する情報は、以下の記事も併せてご活用ください。学歴によるハンデを感じている方は高卒の転職は厳しい？最新データと成功事例で見る7つの戦略【2026年版】が参考になります。また、転職活動における書類選考・面接の突破率に不安がある方は転職の内定率は約4〜6％｜通過率を劇的に上げる7つの戦略と年代別の完全対策【2026年最新データ】をご確認ください。

うつ病に関する公的な情報としては、厚生労働省の「こころの耳」（働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト）が包括的な情報を提供しています。今すぐ相談したい方は、よりそいホットライン（0120-279-338、24時間対応）やいのちの電話（0570-783-556）もぜひ活用してください。

よくある質問（FAQ）

Q1：うつ病でも転職できますか？

はい、転職は可能です。ただし、主治医から就労可能の判断を受け、生活リズムが安定していることが前提です。一般枠と障害者雇用枠の両方で転職に成功している方は多くいます。焦って動くのではなく、体調の回復を最優先にしたうえで、ハローワーク、就労移行支援事業所、転職エージェントなどの支援を活用しながら進めることが成功の鍵です。

Q2：うつ病の休職歴は転職先にバレますか？

自分から申告しない限り、うつ病の病歴が転職先に自動的に通知される仕組みはありません。源泉徴収票の年収額や住民税の金額から休職を「推測」される可能性は理論上ありますが、それだけでうつ病と特定されることはまずありません。ただし、面接で直接聞かれた際に虚偽の回答をすることは避けるべきです。

Q3：障害者手帳を取得すべきですか？

障害者雇用枠での就職を検討している場合は、精神障害者保健福祉手帳の取得を強くおすすめします。障害者雇用枠の求人に応募できるだけでなく、税金の控除や各種割引も受けられます。手帳の取得は任意であり、一般枠で就職する際に提示する義務はありません。また、手帳は2年ごとの更新制であり、症状が改善すれば更新しないことも可能です。

Q4：傷病手当金を受給しながら転職活動できますか？

傷病手当金は「労務不能であること」が受給要件のため、原則として積極的な転職活動と同時並行することには制度上の矛盾があります。ただし、「体調の回復に合わせて将来の就職先を調べている」程度であれば問題にならないケースが多いです。本格的な転職活動を開始する際は、主治医と相談のうえ、傷病手当金から失業手当への切り替えを検討しましょう。失業手当の受給期間延長手続きをしておけば、体調回復後に改めて失業手当を受け取ることもできます。

Q5：転職エージェントにうつ病のことを伝えるべきですか？

障害者向け転職エージェント（atGP、dodaチャレンジなど）に相談する場合は、当然ながら病歴を伝えたうえでサポートを受けます。一般の転職エージェントを利用する場合、伝えるかどうかは任意ですが、「ブランク期間の理由を正直に説明できる」「通院配慮のある求人を探してもらえる」といったメリットを考えると、信頼できるキャリアアドバイザーには伝えた方がミスマッチの少ない転職につながりやすいです。

Q6：転職後にうつ病が再発したらどうすればいいですか？

まず主治医に相談し、必要に応じて休養を取ることが最優先です。転職先に産業医がいれば産業医への相談も有効です。障害者雇用枠で入社している場合は、就労移行支援事業所の職場定着支援を利用して、職場との間で業務調整の交渉を行うこともできます。再発は決して珍しいことではなく、恥じる必要はありません。「早期に気づいて早期に対処すること」が最も大切です。

Q7：就労移行支援事業所はどうやって選べばいいですか？

事業所ごとに特徴が異なるため、複数の事業所を見学・体験してから決めることをおすすめします。チェックポイントとしては、就職実績（直近の就職者数と定着率）、プログラムの内容（ビジネススキル、IT、体調管理など）、スタッフの対応（精神障害への理解度）、通所のしやすさ（立地・交通の便）、利用者の雰囲気（実際に見学して確認）などが挙げられます。大手ではLITALICOワークス、ココルポート、atGPジョブトレ、キズキビジネスカレッジなどが知られています。

まとめ

うつ病を抱えながらの転職活動は、決して楽な道のりではありません。しかし、正しい知識と適切な支援があれば、自分に合った職場を見つけて再び生き生きと働くことは十分に可能です。

最も大切なのは「焦らないこと」。そして「一人で抱え込まないこと」です。主治医、家族、ハローワーク、就労移行支援事業所、転職エージェント――頼れる存在をフルに活用して、あなたのペースで一歩ずつ前に進んでください。うつ病を経験したことは弱さではなく、自分自身を深く理解するための貴重な経験です。その経験を活かして、次のキャリアをより良いものにしていきましょう。

まずは今日、一つだけ行動を起こしてみてください。主治医に転職の相談をする、ハローワークのWebサイトを開く、就労移行支援事業所の資料を取り寄せる――どんな小さな一歩でも構いません。その一歩が、新しいキャリアへの確かな始まりになります。